さて、前編は内容をまとめましたが、今回はつっこみます。
こちらが本編です。
前編本文はこちら。

つっこみ

・「院内処方に戻したのは、薬価差益狙いではないか」について反論。「病院としては医療安全の確保が最優先です」

➡だが、その後話をすり替えている。もちろん、薬価差益も考えていないわけがない。

・「レジメンが分からないと癌患者への服薬指導は困難」とのことですが、お薬手帳などを介してレジメンを院外薬局に開示しようという話にはならなかったのでしょうか。
について反論「内服薬のレジメンを含めると、その数は400~500。きちんと情報共有を行っていくのは、極めて難しく現実的ではありません。」

➡要約すると、レジメンの数が多いから調剤薬局には無理。という事である。
しかし、病院薬剤師もすべてを把握しているわけではない。
数が問題ではなく、連携をやらない方向で考えているため、ただの言い訳でしかない。
癌治療において連携をするなら、お薬手帳やカルテ情報の一部を持参させしっかり連携する方法はある。
しかし、それをやるつもりは無いという事である。

・女子医は癌に関する研修会を実施している。

➡しかし、調剤薬局からの参加人数は多くなく、しょせん「勉強会」と言っている。
また、「データを見ながら薬物療法を評価し介入していくというレベルには到達しないのです。」とも言っている。
じゃあ、病院薬剤師はどれだけのレベルでやっているのか教えて欲しいものです。

・院内処方に戻すために、薬剤部の業務フローで見直した点は、チェックシートを作成。
実はこの時、「当院の薬剤師の中には、癌領域を専門としている薬剤師も多くいますが、全員ではありません。」

➡つまり、さっきは調剤薬局の知識不足を指摘したが、病院薬剤師の知識不足も明かにしている。
また、「また、院内処方の患者さんに対しては、会計窓口で「初回アンケート」を渡し、記入してもらっています。」と言っている。
これは調剤薬局では当たり前の事。なぜ、わざわざ言ったのか・・・。

・「院内処方を行うに当たって増員したわけではありません。」

➡そうですか。30人/日の抗がん剤服薬指導。
一人20分の指導時間をかけると、600分/日。
つまり、抗がん剤に詳しい薬剤師を3人以上は外来抗がん剤服薬指導にまわさなければいけないという事。
これをどのようにして捻出しているのか教えて欲しいものです。
まさか、指導のクオリティを低く短時間でやっているわけではないですよね?

・今後、その他の薬剤についても院内処方に戻していく考えはありますか。
山口事務長:マンパワー的に無理。
言い換えると、人員的に薬価差益をしても、コストが取れないと考えている。
木村薬局長:特に服薬指導が必要な患者さんに対しては全面的に院内で処方し、院内で指導を行えたらと思いますが病院経営上、その中で優先順位を付けざるを得ません。

➡つまり、木村さんは調剤薬局薬剤師はレベルが低過ぎてハイリスク薬の指導はさせたくないが、山口さんと意見が合わないので調整中と言った所か。

・今後どうする?

「患者さんのケアという意味では、やはり院内で処方し、院内で指導する方が良いと思いながらも、現在の診療報酬体系上、院内で処方すると赤字になってしまうので、やむを得ず院外に出しているという医療機関は多いのではないでしょうか。」
➡つまり、調剤薬局は信頼に足るレベルではない。他の施設もそう思ってるだろ?ということ。

いかがでしたか?
表面的な内容は日経DIの通りですが、すこし考えれば上記といった所でしょうか。
これに対して、私はこう思います。
調剤薬局薬剤師は信頼に足るべく努力しなければいけないし、病院薬剤師も薬局を信頼し薬薬連携をする努力をしなければいけない。当たり前の事ですが。そのお互いの努力が無ければ、院内処方へ逆戻りになるでしょう。